悩み・トラブル

多いほどヤバい!飲食店にありがちなブラック企業の7つの特徴!

ブラック企業確定

「自分が働いている環境ってブラックかも?」

飲食店なら多少ブラックでも当たり前。

筆者もそう思って、諦めながら働いていた時期があります。

 

残業が多いけど、その分給料が多いというならまだいいです。

給料は少ないけど、労働時間はそんなに長くないし休みが多いというのもまだいいでしょう。

でも労働時間が長くて休みが少ないのに、給料が少ないというなら問題ですよね。

普通の人の倍働いても、給料は人の半分。

ジュンイチ
ジュンイチ
自分の会社は大丈夫なのか、早めに気付くに越したことはありません。

そこで

ブラックな飲食店にありがちな7つの特徴をまとめました。

ブラックな飲食店の7つの特徴

1、労働条件通知書をもらっていない
2、就業規則と36協定を知らない
3、残業が平均して月に30時間以上
4、サービス残業がある
5、有給休暇が取れない
6、社員のレベルが低い
7、経営者を尊敬できない

半分以上当てはまるなら、これから良くなっていくことは、まずあり得ないので、すぐにでも転職を考えた方がいいと思います。

 

1、労働条件通知書をもらっていない

そもそもあなたは会社と契約を交わしていますか?

通常は、給料、労働条件、勤務時間、年間休日、など記載した雇用契約書(または労働契約書)を、会社と労働者がそれぞれ捺印を交わすことによって、労働契約が成立するわけです。

※契約は口頭でも成立しますが、書面をかわすのが一般的です。

飲食店に勤務している人の多くが、契約すら交わしていないのではないでしょうか?

 

100歩譲って、雇用契約書は交わさなかったとしても、労働条件通知書が交付されていなければ大問題です。

労働条件通知書とは、内容は雇用契約書とほぼ同じですが、労働条件を明確にするために会社側が労働者に交付するものです。

交付していない場合は、”労働条件をあまりはっきりさせたくない”という経営者の気持ちが透けて見えますよね。

ですが、労働条件通知書の交付は、労働基準法で定められているので、交付されていなければ違法になり、30万円以下の罰金という罰則もあるのです。

つまり労働条件通知書を交付されていないなら、法律を守っていないわけですから、ブラックの率はかなり高くなるわけです。

これがまかり通ってしまっているので、飲食業の人は給料が低くて不満があっても、会社のするがままになってしまっているのではないでしょうか。

2、就業規則と36協定が周知されてない

就業規則36協定(労使協定)はご存知でしょうか?

もし知らないのなら、会社だけではなくあなたも問題です。

 

就業規則とは会社の規則ですが、労働条件に関することも記載されているので、従業員みんなが知らなくてはいけない、というか知らないと意味がありませんよね。

そのため、会社は就業規則を、就業場所でいつでも見ることが出来る状態に提示しておく義務があります。

でも就業規則なんて、見たことも聞いたこともないというのが飲食店。

 

会社の規則といっても、もちろん労働基準法の範囲内で定めないといけないわけです。

つまり就業規則があると、会社はまともに給料を払っていないことがバレるので、ブラックな会社はそんなものは作りたくないのです。

こちらにしても、作成義務、届け出義務、変更の届け出義務に違反すると、30万円以下の罰金があるにもかかわらず、飲食店では、まかり通てしまっているのが現状です。

※就業規則作成の例外として、事業場の労働者(パート、アルバイト、派遣社員等も含む)が、常時10人未満の場合を除きます。

 

36協定を知らなければ、いよいよ問題です。

カンタンに説明すると、36協定とは条約のようなもので、労働者の代表と会社が話し合って”残業と休日出勤に合意する”というものです。

ジュンイチ
ジュンイチ
労働基準法の第36条によるものなので、36協定と呼ばれています。

 

日本では、法律によって労働時間と休日が決まっているのはご存知でしょうか?。

労働時間:1日8時間もしくは週40時間
休日:週に1日(もしくは4週で4日)

でも実際にはもっと働いていますよね?休日に出勤することもあるという人もいるでしょう。

なぜ法律に違反してもいいのかというと、36協定で”労働者が残業と休日出勤に合意している”からなのです。

つまり36協定を結んでいなければ、残業も休日出勤も違法ということになるわけです。

36協定で決めた残業時間の上限を超えると、6カ月以下の懲役または30万円以下の罰金という重い罰則もあり、就業規則同様に周知義務もあるのですが、これも当たり前のように、従業員に知らされていないことが、まかり通ってしまっています。

ちなみに36協定は、年に一回の更新と提出をしなければいけないので、従業員の代表者を毎年一回は決めないといけないことになります。

代表者は、会社が指定することもできないし、選考方法を明確にする必要があるので、従業員が知らないということは本来あり得ないのです。

残業の上限も決めたくない、休日出勤させても手当を払いたくない、それがブラック企業の狙いです。

3、残業が平均して月に30時間以上

仮に36協定が結ばれていたとしても、いくらでも残業をさせていいわけではありません。

最大で月に45時間を超えてはいけませんし、毎月45時間働かせることもできません。

時間外労働限度時間

1カ月:45時間
2カ月:81時間(平均40.5時間)
3カ月:120時間(平均40時間)
1年:360時間(平均30時間

また年間で360時間を超えてもいけないので、1年を通してみると月の残業時間の平均は30時間に抑えないといけないことになります。

イクヨ
イクヨ
つまり月の残業が30時間を超えていたら、違法の可能性が高いわけです。
ジュンイチ
ジュンイチ
残業代が30時間を超えないように、タイムカードを押させてから働く会社もありますが、完全にブラックです。

特別条項協定に注意!

特別条項協定を結べば、年間最大720時間の残業が可能になります。

特別条項協定とは
1カ月の残業時間の最大が100時間未満で、2~6カ月の平均が80時間以下
年に6回(6カ月)までが限度

これを理由に、1年360時間の残業時間を超えようとする会社がありますが、特別条項協定はよほどのことがない限り適用されないことを知っておく必要があります。

特別条項協定は”予測不可能で突発的に起こった大幅な業務の増加”などが対象であり、繁忙期だからとか人手不足だからというのは理由にならないのです。

36協定で定めているのが前提ですし、労働基準監督署への届け出で、厳しいチェックが入るので、慢性的に残業時間が月に30時間を超えている会社はブラックです。

4、サービス残業がある

飲食業はサービス残業が当たり前だと思っていませんか?

そもそも自分の労働時間を把握できていなければ、その環境は最悪です。

サービス残業=搾取されている

ということを認識しなくてはいけません。

 

会社が”サービス残業の意識を逸らそう”としていませんか?

みなし残業制(固定残業制)が一つの例ですが、従業員が深く詮索しないのをいいことに、実際の残業時間よりも少ない額で、残業手当を設定している場合があります。

ジュンイチ
ジュンイチ
給与明細に残業手当と書かれていたら、何となく納得しちゃう人が多いんですよね。

なぜ飲食業にサービス残業が多いのか

なぜ飲食業はサービス業だからといって、会社にまでサービスしなくてはいけないことが多いのでしょうか。

ひとつは、料理人の修業期間や見習い期間などからの流れで、一人前になるまではまともな給料がもらえなくても、文句を言えない風潮があったからだと思います。

上司と部下いうよりは、親方と弟子という考え方が、少なからずあって、働かせてもらうという意識が強かったのです。

ジュンイチ
ジュンイチ
飲食店にはそういった基盤が残っているんですね。

 

いちばんの被害者は店長です。

儲け率の少ない飲食業で、数字を維持する為には、自分の人件費を減らさざるを得ないという状況に追い込まれる人が多いです。

時間外でも休日でも、誰かが休んでも、店長の肩書とほんの少しの役職手当の為に、タダ働きをし続ける。

イクヨ
イクヨ
管理職だから”残業は出ない”と勘違いしている雇われ店長も多いみたいです。

責任感があってのことなのでしょうが、こういう人が飲食業の悪循環を作っているとも言えます。

5、有給休暇が取れない

有給がとれないというのは、飲食業に限らずよく聞く話ですが、2019年4月から年次有給休暇の取得促進のために、年5日の有給の取得が施行されたのはご存知でしょうか?

2019年の4月1日以降の有給取得日から1年以内に、会社は最低でも5日の有給を消化させなくてはいけなくなりました。

もちろん有給はすべて消化する権利があるのですが、実際にはとれていない人が多いのが実情なので、会社の責任で取得させることを義務付けたわけです。

実行しなければ、従業員一人に対して30万円以下の罰金。

これを無視するような会社は、本当にヤバいといえるでしょう。

6、社員のレベルが低い

正直、飲食店にはいろんな意味でレベルの低い人が多いです。

学歴が重視されない点や、採用の敷居が低いことが大きな理由だと思うのですが、信じられないほど無知だったり、経験値の少ない人がたくさんいます。

それでも人間性のレベルが高ければいいのですが、周りに人間性のレベルが低い人が多いと、それは最悪の職場です。

・素行が悪い
・向上心がない
・やる気がない

こんなレベルが低い人を相手にしても、デメリットしかありませんし、いい仕事ができる環境じゃありませんよね。

他の従業員を選ぶことはできないのですから、問題を起こされて被害が及ぶ前に、逃げるのが無難です。

7、経営者を尊敬できない

大企業にしろ、中小企業にしろ、小規模な店にしろ、経営者はその会社の象徴といってもいいでしょう。

つまり経営者がブラックなら会社もブラック

そんな会社に未来なんてあるわけがないですよね。

ブラック経営者の特徴
・声が大きい
・従業員を罵倒、馬鹿にする
・ワンマン経営
・自分が偉いと思っている
・謙虚さがない

筆者が働いた中で、最もブラックだった経営者の特徴がまさにこれです。

やってることはお山の大将なんですよね。

ブラック企業の代名詞とも言われた「ワタミ」なんかもいい例です。

創業者の渡邊氏は、いつまでもブラックであることを認めなかった謙虚さのない勘違い人間でした。

新社長による新体制に変わってからは、ホワイト企業と呼ばれるまでの変化をとげるまでになったのも経営者が変わったからです。

経営者を尊敬できない会社。

それはもはやブラック企業といってもいいかも知れません。

飲食店ブラックの特徴まとめ

飲食店にありがちなブラックの特徴を1~7まで見てきましたが、いかがだったでしょうか?

3つ以上あれば立派なブラック企業!

ちなみに筆者が辞めた店は、7つすべてが当てはまります。

結局続くわけがないのに、なぜもっと早く辞めなかったのか、悔やまれるばかりです。

ブラックな飲食店の7つの特徴

1、労働条件通知書をもらっていない
2、就業規則と36協定を知らない
3、残業が平均して月に30時間以上
4、サービス残業がある
5、有給休暇が取れない
6、社員のレベルが低い
7、経営者を尊敬できない

こういった会社は、出来るだけ早く辞めるに越したことはないことが、お分かりいただけたのではないでしょうか?

ブラック企業がある限り、飲食業界自体の地位が低くみられることに、筆者憤りを隠せません。

なければみんなが困り、人にちょっとした幸福を与える素晴らしい職業なのに、なぜブラックだの底辺だの言われなければいけないのか?

それというのもブラック企業が、あまりにも横行しているから。

ホワイトな会社で働きましょう!

飲食で働く人が意識を変えていけば、この業界ももっとよくなっていくはずです。

>>将来のあるホワイト企業へ転職するには