悩み・トラブル

人手不足で辞めづらい飲食店。少人数の店ほど、今すぐ辞めるべき!

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飲食店を辞めたいけれど、人手不足で辞めれない!

飲食業ならよくあることです。

特に、チェーン店ではなく、少人数の社員でまわしているような店なら尚更・・。

 

他人からすれば「辞めればいい。」だけの簡単なことなのですが、本人だとそうはいかないという人の方が多いですよね。

真面目な人ほど辞めることができずに、悩みながら働き続けてしまうのではないでしょうか。

でも本当に辞めたいと思っているのなら、そういった人手不足の店ほど、今すぐにでも辞めるべきです。

他の人が先に辞めてしまったら、余計に辞めにくくなるし、人手不足は会社の問題であって、あなたの問題ではないからです。

これまでいくつもの飲食店を、転々としながら働いてきた筆者が、人手不足の飲食店を辞める方法を説明したいと思います。

人手不足の飲食店を辞めるのは悪いこと?

人手が不足しているのに辞めるって、なんだか悪いことをするような錯覚に陥っていませんか?

雇ってくれた人を裏切るような気にもなるし、あなたが辞めれば同僚やアルバイトの負担が増えてしまうかも知れません。

アルバイトを引き留める立場なら、特に気が引けると思います。

それどころか、小さい店ならば、店がまわらなくなることが目に見えているのではないでしょうか?

もし今の職場が、労働基準法に乗っ取った労働時間で、残業代も支給されて、満足のいく給料が支給されているのなら、ちょっと考え直してもいいかも知れませんが、そうでなければ何も気にすることなく辞めても大丈夫です。

ジュンイチ
ジュンイチ
会社を辞めることは、決して悪いことではありません。

 

あなたがいなくなったことで、回らなくなるような店なら、つぶれるのも時間の問題でしょうし、辞めたいと思わせる労働環境しか築けない、経営者や上司に能力がないだけのことです。

雇ってあげたと、恩着せがましい雇い主もいますが、自分の事業の為に労働者を雇っているのであって、業務命令以外の関係は、本来フィフティフィフティでなければいけません。

同僚やアルバイトに負担がかかる?

それを心配するのは、あなたではなくて経営者なのです。

 

飲食店で働いていると、こういうことは数えきれないぐらい起こりますが、実際に誰かが辞めても、大変なのはせいぜい1日2日であって、何とかなるものです。

罪悪感があったとしても、辞めたとたんに、どうでもよくなります。

働いているときは仲が良くても、辞めてから同僚やアルバイトと連絡を取ることも、ほぼなくなりますし、経営者にだって会うこともないので、何も気にすることはありません。

円満退社の必要はなし!

普通の人は、会社を辞めるなら円満退社したいと考えるかも知れませんが、その必要はありません。

なぜなら円満退社をするということは、会社側にしか得がないからです。

・会社の希望する時期に退社しないといけない
・残業代を請求できない
・有給を消化できない

穏便に退職しようとしたら、会社の言い分をのんで、こちらの権利を放棄しないといけなくなってしまいますよね。

極端な話をすると、法律では、退職したい意志を伝えれば、2週間後に辞めることができるので、退職届と同時に、残業代があれば請求して、有給休暇を消化して辞めればいいのです。

会社の規則があったとしても、法律は絶対的な効力を持つので、労働者は社員でもアルバイトでも最短2週間で辞めることができます。

残業代は過去2年分にさかのぼって請求できますし、有給休暇は1年半以上働いていて、とったことがなければ、20日以上貯まっているはずです。

辞める時に揉めたいという人はいないでしょうから、ここまではできないという人が多いかも知れませんが、どうせ辞めるんだから円満退社なんて気にしてたら、会社のいいようにされてしまう恐れもあることだけは、知っておいた方がいいと思います。

引き止められたらどうやって対処する?

人が少なければ、引き留められる可能性も高いと思いますが、よほど仲が良かったり個人的に世話になったのでなければ、絶対に情に流されてはいけません。

会社に必要だといわれるパターン

必要だと言われても、もう辞めることを決めているのであれば、気にする必要はありません。

理由を聞いてきて、なだめようとすると思いますが、そこで話に乗って理由を言ってしまうと、改善するという話になり、辞めにくくなってしまいます。

理由をいう義務はないので「一身上の理由」で通せばいいのです。

新しく人が入るまで待ってくれといわれるパターン

今募集をかけてるから、人が入るまで待ってくれといわれることがありますが、そんなことを気にしていたら、いつになるかわからないし、人がみつかった途端に態度が豹変する可能性があるので、辞める時期は譲らないようにしましょう。

 

ここまではまだいいのですが、辞める人に、罪の意識を持たせようとする場合があります。

今辞められると、従業員がみんな大変だと言われたり、人がみつかるまでいる義務があると言われたり・・。

もう一度言いますが、それは辞める人ではなくて、経営者の問題です。

辞めることだけ伝えて、それ以外の話はできるだけ聞かないようにしましょう。

あまりにもひどい場合は

酷い経営者だと、「急に辞めるのだから損害賠償を請求する」なんていう人もいるようですが、もちろんそんなもの請求されるいわれはありません。

とはいっても、そんなことを言われたら、不安になるし退職する日まで居づらいですよね。

あまりにひどい場合は、翌日から2週間後までの有給休暇を申請して、実質その日で退社すればいいです。

退社前の有給休暇の申請は、他に代替えの日がないので、会社は受理するしかありません。

有給休暇の申請書はあらかじめ作成しておいて、退職届と一緒に持っておくといいでしょう。

そして翌日に労働基準監督署に行って、一連の流れと、嫌がらせをされたときの対処法を聞いておきましょう。

筆者の経験から言えること

筆者も少人数の居酒屋で働いていて、辞めたことがあります。

社員が3人とアルバイトです。

店長をしていたのですが、辞めることにしました。

さすがに店長だったので、約4カ月ほど前に退職するといったのが間違いでした。

その間に、社員が一人病気で入院してそのまま退社。

退社する月なると、経営者の態度は一変して、パワハラもいいところでした。

退社した後に入った給料は、5万円引かれているし、再三念を押してたのんだ源泉徴収票も、会社の義務なのに送ってこないという嫌がらせを受けたのです。

4カ月も余裕を持って、有給も残業代も申請せずに、できるだけ円満に退社しようとした結果がこれです。

 

そんな筆者から言えるのは、辞めると決めたら、情に流されてはいけないということです。

会社のことを考えてこちらが妥協したにもかかわらず、逆に嫌がらせを受けることもあるので、退職届は1カ月以上前に出すことはおすすめしません。

筆者のように、退社後に嫌がらせをされたときの為に、残業代を申請するにしてもしないにしても、申請する準備だけはしておくことをお勧めします。

残業代は2年前の分から請求できるので、退社してから申請することも可能だからです。

給料を引かれていたりすれば、本当に残業代を申請しましょう。

残業代の未払いは、違法ですから、6カ月以下の懲役または30万円以下の罰金が科せられます。

残業代の計算方法はここでは省きますが、毎日少しでも残業しているのなら、2年間でかなりの額になりますし、退社後なら「遅延損害金」が14.6%加わることになります。

残業代以外にも、経営者の弱みは普段から握っておくに越したことはありません。

まとめ

少人数の店にも、メリットはありますが、辞めたいと思うような環境なら、デメリットでしかありません。

誰かが辞めると、負担がのしかかるだけではなく、休みが削られることもありますし、下手に頑張ると、少ない人数でまわすのが当たり前になることもあります。

そうなると、さらに辞めにくくなってしまうのです。

できるだけ早めに転職活動をして、次の職場を見つけてしまうのが賢明だと言えるでしょう。

>>次こそは転職に失敗しないためにできること